「このまま理学療法士・作業療法士を続けていて、年収は上がっていくのだろうか」——そう感じたことがある方は少なくないはずです。
診療報酬制度に収入が左右されやすいリハビリ職では、年収の伸びに悩む方もいます。
本記事では、理学療法士・作業療法士の年収の傾向と、年収を上げるための現実的な選択肢（資格取得・転職・海外医療英語を活かしたキャリア）を整理します。
- 理学療法士・作業療法士の平均年収の傾向（出典を明記して紹介）
- 年収が上がりにくいと言われる制度的な背景
- 年収を上げる3つの方法（資格取得・転職・海外医療英語を活かしたキャリア）
- キャリアアップの選択肢を選ぶ際の判断基準
この記事のもくじ
作業療法士・理学療法士の年収はどのくらいか｜経験年数・勤務先による違い
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和7年）をもとにした集計では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を合算した区分の平均年収が443.6万円とされています（厚生労働省 job tag 掲載値）。この数値は4職種をまとめた区分の目安であり、理学療法士単独・作業療法士単独の平均ではありません。
ただし、これはあくまで全国平均の目安であり、勤務先の施設種別・地域・経験年数によって幅があります。
- 経験年数による違い：新卒〜数年目は平均を下回りやすく、経験年数に応じた昇給や、役職・担当業務に応じた手当が上乗せされていくケースがあります（夜勤手当は対象となる勤務形態の求人に限られます）
- 勤務先による違い：総合病院・回復期リハビリ病院・介護施設・訪問リハビリなど、勤務先の種別によって給与体系や賞与の水準が異なります
- 役職による違い：主任・科長などの管理職に就くと、基本給に役職手当が加わり年収が上がりやすくなります
出典として数字を確認したい場合は、厚生労働省の賃金構造基本統計調査の最新版を直接参照することをおすすめします。統計年度によって数値は変動するため、転職や将来設計の判断材料にする際は最新データを確認してください。
年収が上がりにくいと言われる理由｜診療報酬制度との関係
理学療法士・作業療法士の年収の伸びについては、診療報酬制度の仕組みが背景として挙げられることがあります。ここでは制度上確認できる条件を整理します（他の医療職との比較データは本記事では扱いません）。
- 診療報酬が国によって定められている：リハビリテーションの提供に対する収入は、診療報酬点数として国が定めており、病院・施設側が自由に単価を上げることができません
- 算定できる単位数に上限がある：リハビリテーションの実施単位数には診療報酬上の算定条件が定められています。ただし、この条件が個人の給与・昇給にどう反映されるかは勤務先の給与制度によって異なり、算定条件から直接導けるものではありません
- 有資格者数が増えている：理学療法士・作業療法士の有資格者数は年々増加しています。ただし、これが年収水準にどの程度影響しているかを示す公的な分析は確認できていません
診療報酬の算定条件は個人では変えられない一方、給与への反映のされ方は勤務先によって異なります。「今の勤務先で頑張る」以外の選択肢も含めて知っておくことが、年収を考える上で役に立ちます。
年収を上げる方法1：認定資格・専門資格の取得
理学療法士・作業療法士には、日本理学療法士協会・日本作業療法士協会などが認定する専門・認定資格制度があります。
専門性を証明する資格を取得することで、施設によっては資格手当が付いたり、専門外来・特定領域の担当を任されやすくなったりする場合があります。
- 専門理学療法士・認定理学療法士：脳血管疾患・運動器・呼吸循環器など特定領域の専門性を証明する資格
- 認定作業療法士：一定の実務経験と研修受講を経て取得できる、作業療法士協会の認定制度
- 関連資格：福祉住環境コーディネーター（民間資格）、介護支援専門員（ケアマネジャー／試験・実務研修・都道府県への登録を経て取得する公的な資格）など、業務範囲を広げる資格
資格取得による年収への効果は施設の給与体系によって異なるため、資格手当の有無・金額は事前に確認することをおすすめします。
年収を上げる方法2：転職・勤務先の見直し
診療報酬の縛りがある中でも、勤務先を変えることで年収が上がるケースは珍しくありません。
- 施設種別を変える：訪問リハビリ・デイサービス・スポーツ関連施設など、病院以外の選択肢では給与体系が異なる場合があります
- 役職を意識した転職：管理職候補としての採用であれば、基本給の水準が異なることがあります
- 地域を変える：都市部と地方では求人の給与水準に差が出ることがあります
転職は年収だけでなく、働き方（夜勤の有無・オンコールの有無・訪問業務の移動負担等）も大きく変わるため、年収と働き方のバランスで検討することが大切です。
年収を上げる方法3：医療英語を活かした海外キャリア（詳細は別記事へ）
国内の勤務先を変える以外に、医療英語のスキルを身につけて海外での医療従事者キャリアを検討するという選択肢もあります。
海外では理学療法士・作業療法士の需要が高い国もあり、資格の互換性や語学要件を満たすことで、日本とは異なる年収水準・キャリアパスを描ける可能性があります。
海外医療英語キャリアの具体的な準備方法（必要な英語レベル・資格の互換性・留学準備の流れ）については、理学療法士・作業療法士の海外キャリアと医療英語留学についてまとめた記事で詳しく解説しています。
キャリアアップの判断基準｜何を優先して選ぶか
資格取得・転職・海外キャリアのどれを選ぶかは、何を優先するかによって変わります。
| 選択肢 | 向いている人 | 時間軸 |
|---|---|---|
| 資格取得 | 今の勤務先で専門性を高めたい人 | 数年単位 |
| 転職 | 勤務先の給与体系・働き方に不満がある人 | 数ヶ月単位 |
| 海外医療英語キャリア | 国内の枠組みにとらわれない選択肢を探したい人 | 語学準備を含め年単位 |
まずは自分が「専門性」「働き方」「新しい環境」のどれを一番重視しているかを整理することが、キャリアアップの第一歩です。
作業療法士・理学療法士の年収についてよくある質問
理学療法士と作業療法士で年収の差はありますか？
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」は理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分で集計されているため、この統計から職種間の年収差を比較することはできません。勤務先や経験年数による差の方が、統計上は把握しやすい傾向があります。
管理職にならないと年収は上がりませんか？
管理職以外にも、専門資格の取得や勤務先の見直しによって年収を上げる方法はあります。役職以外の選択肢も含めて検討することをおすすめします。
海外で働くには医療英語以外に何が必要ですか？
国によって資格の互換性・追加試験の有無が異なります。まずは目指す国の制度を確認し、必要な英語レベルを把握することから始めるとよいでしょう。
まとめ｜まず自分の市場価値を把握するところから
理学療法士・作業療法士の収入は診療報酬制度の影響を受けますが、給与への反映のされ方は勤務先の給与制度によって異なります。
だからこそ、資格取得・転職・海外医療英語を活かしたキャリアという複数の選択肢を知り、自分に合う道を選ぶことが大切です。
特に海外医療英語キャリアは、国内の枠組みに縛られない年収・働き方を実現できる可能性がある選択肢です。
「自分にはどの選択肢が向いているのか分からない」という方は、HLCAの無料カウンセリングで、経験やキャリアの希望をもとに個別にご相談いただけます。
海外キャリアの具体的な準備については理学療法士・作業療法士の海外キャリアと医療英語留学についてまとめた記事で詳しく解説しています。医療英語そのものについては医療英語とは何かを解説した記事もあわせてご覧ください。
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